入試日程

2027年度 入試日程

区分 入試制度 出願期間 選考日 合格発表 手続締切日
Ⅰ期 一般入試 Ⅰ期 2026年9月14日(月)
~9月23日(水)
(消印有効)
2026年
10月3日(土)
2026年
10月6日(火)
(郵送)
2026年
10月16日(金)
(消印有効)
推薦入試 Ⅰ期
社会人入試 Ⅰ期
Ⅱ期 一般入試 Ⅱ期 2026年11月16日(月)
~11月25日(水)
(消印有効)
2026年
12月5日(土)
2026年
12月8日(火)
(郵送)
2026年
12月18日(金)
(消印有効)
推薦入試 Ⅱ期
社会人入試 Ⅱ期
Ⅲ期 一般入試 Ⅲ期 2027年1月25日(月)
~2月3日(水)
(消印有効)
2027年
2月13日(土)
2027年
2月16日(火)
(郵送)
2027年
2月26日(金)
(消印有効)
推薦入試 Ⅲ期
社会人入試 Ⅲ期
Ⅳ期※ 一般入試 Ⅳ期 2027年2月15日(月)
~2月26日(金)
(消印有効)
2027年
3月6日(土)
2027年
3月8日(月)
(郵送)
2027年
3月12日(金)
(消印有効)
推薦入試 Ⅳ期
社会人入試 Ⅳ期

※心理学専攻は、Ⅳ期の選考を実施しません。

選考方法

専攻 入試制度 選考方法
子ども人間学専攻 一般入試
  • 筆記試験(専門科目)
  • 口述試験(面接)
  • 書類審査
推薦入試
  • 小論文
  • 口述試験(面接)
  • 書類審査
社会人入試
  • 口述試験(面接)
  • 書類審査
心理学専攻 一般入試
  • 筆記試験(専門科目・英語)
  • 口述試験(面接)
  • 書類審査
推薦入試
  • 筆記試験(専門科目)
  • 口述試験(面接)
  • 書類審査
社会人入試
  • 筆記試験(専門科目)
  • 口述試験(面接)
  • 書類審査

※大学院案内・学生募集要項(2027年4月入学者用)は、順次発送いたします。ご希望の方は大学院事務室にお問い合わせください。

  • ※実施されなかった入試区分につきましては過去問題はありません。
  • ※推薦入試は2025年・2026年度入学の入学試験で実施されなかったため、直近の過去問題を公開しています。

※実施されなかった入試区分につきましては過去問題はありません。

入試資格審査

田園調布学園大学大学院は、短大卒、専門学校卒等の方にも大学院への入学の扉を開いています。

平成11年8月に、学校教育法施行規則等が改正され大学院への入学資格が緩和されました。四年制大学を卒業していない者であっても、大学院入学時の年齢が満22歳に達する者であれば、各大学院が行う個別の入学資格審査に出願して、大学を卒業した者と同等以上の学力があると 認められた場合、短期大学、高等専門学校、専修学校・各種学校の卒業者やその他の教育施設修了者等が、大学院の入学試験を受験できるようになっています。

入学資格審査から大学院入学までの流れ

  • 入学資格審査
    書類の提出

  • 大学院入試
    受験許可

  • 合格

入学資格審査日程

短期大学や高等専門学校等を卒業した者(学士の資格を有しない者)は、まず入学資格審査を受けてください。その審査結果で「出願許可」を得られた者は、上記の入学試験を受験することができます。但し、大学院入学時に満22歳以上の者に限ります。

区分 選考方法 受付期間 審査日 結果発表
1回目 書類選考
※必要に応じて面接
2026年8月17日(月)
~8月26日(水)
(消印有効)
2026年
9月5日(土)
2026年
9月8日(火)
(郵送)
2回目 2026年9月14日(月)
~9月23日(水)
(消印有効)
2026年
10月3日(土)
2026年
10月6日(火)
(郵送)
3回目 2026年11月16日(月)
~11月25日(水)
(消印有効)
2026年
12月5日(土)
2026年
12月8日(火)
(郵送)
4回目 2027年1月25日(月)
~年2月3日(水)
(消印有効)
2027年
2月13日(土)
2027年
2月16日(火)
(郵送)

入学資格審査の詳細及び出願に必要な書類は下記のPDFファイルをダウンロードしてご利用ください。

※心理学専攻は、Ⅳ期の選考を実施しません。

合理的配慮の提供に関する対応方法

受験および修学上において、特別な配慮を必要とする場合は、入学相談会等で個別相談を行ってください。また、出願書類提出の1か月前までに必ず教学支援課大学院事務室(TEL :044-966-3565)へご連絡・ご相談ください。
相談内容により、診断書、その他の書類提出をお願いする場合があります。

(受験上の合理的配慮の対応例)
以下は対応例です。
なお、申請が行われたのち、障害等の程度に応じた合理的配慮に向けて検討・調整を行います。

肢体不自由 車椅子・杖の使用、エレベーターが利用可能な試験室の設定、試験室内の座席指定など
聴覚障害 注意事項の文書による伝達など
その他 試験場の指定、試験室内の座席指定など